《若手は短縮傾向》

　働き方改革以降、長時間労働そのものは是正されつつありますが、世代によってその度合いには差がみられるようです。

　22年の労働力調査で男性の就業時間をみてみると、25歳～34歳は年2120時間で、45歳～54歳より3.7％短くなっています。13年のデータと比べた就業時間の減少率は、25歳～34歳で8.6％、45歳～54歳では5.7％となっており、上の世代ほど役職についていたり是正以前の働き方から脱しきれず、労働時間が長くなる傾向にあるとみられています。

　また、若い世代も役職についていないからというよりは、あえて残業を控え自分のための時間を持つことに価値を感じているように見受けられることも特徴となっています。しかし、日本の企業は労働時間を減らす一方、効率よく魅力的なサービスをつくり、付加価値を上げることがおろそかになっているとの指摘もあるように、日本の働き方改革は世界的にみれば未だ途上にあるといえ、労働生産性を上げるためにも、短時間で効率よく仕事をするための経営管理を、より意識していく必要があるとしています。

《スポットワーカー、需要高まる》

　好きな時間・場所・職種を選び、仲介業者などを通じてお互いの条件が合えば、短時間、短期間だけ働き、継続した雇用関係のない働き方を「スポットワーク」といい、そのような働き方をする人を「スポットワーカー」と呼ぶそうです。

　柔軟な働き方を求める人からの需要が高く、企業の副業解禁の流れも追い風となり、主に人手不足が深刻である外食や小売業などの分野での活用が増えているそうです。ある仲介業者では、外食産業とのマッチングを行い働くことが決まると、勤務を開始する前に仕事内容や要領を動画で学び、メニューについてもおすすめするために定番を試食し、料理の特徴をまとめたカンペも用意することで、短時間などであっても即戦力となれるようなサポートがあるそうです。

　仲介業者を通すことで人件費はかさむものの、双方にメリットが大きく利用者も拡大していますが、一方で就労環境の未整備が課題となっており、その対応も求められています。